就職難の時代と言われるものの、一方で不足している業界も多数あります。その中でも注目を浴びているのが、AI関連のことを扱うエンジニアです。世界的規模で足りていないこともあり、その技術を学ぶＥ資格が現在人気急上昇中です。取得することでどういったメリットがあるのか、そもそもどういうものか詳しく見ていきます。
E(エンジニア)資格とは？
日本ディープラーニング協会が認定するのがE資格、そしてG資格です。たくさんのデータを使って機械自身が考えて動くことをディープラーニングと言いますが、その知識を事業で応用することのできる資格を取得するのがG検定です。年3回あり、誰もが試験を受けることができます。AIが当たり前に身近にいる今の時代、それを仕事に活かせることは大切です。
そして更に、ディープラーニングの理論を理解したうえで機械に実装することのできるようになるのがＥ資格です。使いこなせる方もようやく少しずつ増えている現在、それを生み出すことのできるエンジニアは全く足りていません。もしも取得できればどんな大手企業であっても就職できる可能性が出てくる、そういったメリットがあります。ただ誰でも簡単に取れるような資格ではありません。受験するにはJDLA認定プログラムを試験前２年以内に修了しておくことが条件となります。JDLA認定プログラム自体は初学者向けのものもあるのですが、安くとも10万円以上・高いものとなると70万円ほどと費用は高額です。更に受講料が3万円と初期投資が必要です。それだけ頑張っても合格率は60から70パーセント程度と、難易度も高いです。それでも毎年多くの方が受けているのは、メリットの方が大きいからにほかなりません。
ほんとうにE資格はエンジニアの就職や転職に有利なのか？
E資格を取得できるメリットに堂々と名刺に書くことができます。何しろ世界的にとても貴重なディープラーニングを実装したAIエンジニア、その名刺を見た方からの好感度は全然違ってくるでしょう。今後もAIブームはしばらく続いていくでしょうから価値はうなぎのぼり、就職も転職もしやすくなります。テレビアニメや漫画で見てきた世界、そこにたどり着くまであと一歩といったところまで来ているのに、できていないのは圧倒的な人材不足ゆえだからです。すでに、E資格を持っているのであれば、ABEJAなどAIスタートアップ企業を受けた時に採用1次面接は免除など具体的な利点を打ち出されてきています。
AIといえば今の世の中で最もホットな話題ながら学べる機会が少なく、独学で知識や技術を身に付けるのは難しいと言えるでしょう。そんな中で手に入れた資格は誇るに値しており、大きなメリットがあって当然です。彼らの年収の相場ですが、日系企業であれば500万から1200万円、外資系ともなると800万から1500万となっています。それを聞くと初期の投資は微々たるものであることが分かります。
子どものころに思い描いていたような、AIとともに生きる夢ある未来を築くには、E資格を取得するための知識が必要です。勉強を重ねるだけで、ディープラーニングという事柄について一般の方以上に高い知識を持つこととなります。AIが世界の中心となっている中で、それに関する知識を身に付けておいて損することはありません。開発するのではなく使ってお仕事することとなったとしても、頑張って得た知識は無駄にはならないでしょう。あらゆる分野のエンジニアとして活躍することができます。
E資格やG資格の合格した人達のコミュニティへ参加
E資格やG資格を取得すれば、JDLAの仲間が集まるさまざまなコミュニティに参加できます。E資格やＧ資格合格者限定の会もあり、新たな人脈作りも可能です。そういう会に参加することで、仕事の幅を広げることも可能でしょう。皆がディープラーニングの専門家たちなので、有意義な話し合いができ、更に自身の知識や能力を高めることにもつながるからです。
また、資格を取得し、エンジニアとして仕事につくことができれば、未来の日本を、そして世界を作り出す現場の最前線に立つこととなります。将来を背負うというのは大きなやりがいにつながります。何か歴史に残ることをやりたいと思っている方におすすめの資格といえるでしょう。もちろん、そうやって頑張って取得したとしても、ディープラーニングというのは日々進化が目まぐるしい世界です。今後も勉強し続けなければならないという大変さはありますが、最前線を走っているという自信にもつながるでしょう。未来を感じさせるお仕事のナンバーワンといっても良い資格です。
E資格は取得を考えるべき資格です
世の中を動かすお仕事やってみたいと思いませんか。企業ではなく自分が望む会社を自由に選ぶことができれば、やりがいは更にアップします。E資格にはそれだけのメリットがあるのです。それゆえ厳しい道のりではありますが、やって損はありません。世の中がＡＩを推しているのですから、関連する知識は財産となるでしょう。